ビットコイン60万へ迫る・仮想通貨市場が空前の盛り上がりを見せるか？
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4月に入り、ビットコインBTCが急騰している。50万円（5300ドル）を突破して仮想通貨市場が久々に盛り上がりを見せている。これは一次的なものでしょうか？それともここから空前の大相場を演出していくスタート・前触れでしょうか？
- ビットコイン5300ドル突破
- 仮想通貨の冬終焉か？
- トム・リー氏は強気
- ビットコイン適正価格は14000ドル・160万円？
- ビットコインの適当価格は14000ドル
- XRP（リップル）連動のETP上場
- 韓国規制緩和への期待か？
ビットコイン5300ドル突破
仮想通貨の冬終焉か？
トム・リー氏は強気
リー氏は、明確な上昇要因はなく複合的なものであると明かしながらも、大口投資家のビットコイン買い戻しが背景にあった可能性を大手投資番組内で指摘した。
2019年に入ってから仮想通貨は徐々に上を向いていた。
背景にはクジラと呼ばれる大口の買い戻しがあり、ゆっくりした一定のペースで累積が続いている。
また、元々初期にビットコインを保有して200万円を突破した時に利確していたユーザーが市場に戻ってきている。
なお、ビットコイン価格の重要ラインと見られていた3000ドルを切らなかったことが勢いを後押しした要因でもあるとしており、仮想通貨市場が売りの勢いに反して底堅く推移していたことはプラスの要因であるとも考えている。
ビットコイン適正価格は14000ドル・160万円？
ビットコインの適当価格は14000ドル
大胆な価格予想でも定評のあるリー氏は、ビットコインの適当価格（Fair Value）についても言及した。ビットコインは本来なら14000ドル（約156万円）の価値があると述べるなど、依然強気な姿勢を示している。
その理由としては、ビットコインに関連する指標の活発度とマイニング収益分岐率があるという。
2013年より計測したビットコインのアクティブ・アドレスとユーザー毎のアクティビティ（取引数）のデータから算出した独自の分析データを基に、ビットコインは現価格の2.8倍の価値に算出されたことを明かした。
また、ビットコインのマイニングコストとして一般的に算出されるマイニング損益分岐点は5000ドルから6000ドル程度であるが、強気（ブル）状態にあるコモディティ取引は、分岐価格から2倍から2.5倍で取引されている傾向があるため、ビットコインの状況に当てはめると14000ドル（約156万円）となると考えているという。 強気相場に移行した指標としては、ビットコインチャートの日足200日移動平均線を突破したことを挙げた。
ビットコイン6000ドル超えるかが大きなポイント
上昇の力が継続していることを示唆しており、bitFlyerの日足で確認すると、売り圧の掛かりやすい60〜62万円付近の「青のゾーン」を超えられるかどうかが第一関門と言えそうだ。
このラインは、昨年11月の底割れ、急落時にしばらく揉んだ価格帯（オレンジ丸部分）であり、ここを抜けることが出来れば、その上はほぼ真空地帯のため、いよいよ6,000ドルの最重要ラインへの到達も現実味を帯びてくる。
リップル・XRP一時42円付近まで急騰
リップル（XRP）が一時、前日比14%となる41.7円まで急騰した。
4月2日に、スイスの証券取引所SIX Swiss ExchangeでのETP（上場投資商品）上場に続き、5日にスウェーデンの証券取引所でも、XRP(リップル)とLTC(ライトコイン)のETP商品の取引が開始されることも材料視された可能性がある。
スイスのETPは、同国のスタートアップAmun AGが組成したもので、BTCやETHに連動する「ETP（上場投資商品）」に続き、XRPと連動した世界初のETP商品となった。
ETPの出来高からすると大きな影響はないものと思われるが、相場を後押ししたか。この他には、現時点では特にめぼしい材料は確認されておらず、メジャーアルトが循環物色される中で、思惑買いが集まったという見方もある。
韓国規制が緩和される期待感
XRP（リップル）の相場が大きく動いた。XRPは本日11時ごろ37円台で推移していたが12時過ぎから午後2時にかけて急激に上昇。41円台をつけ10％以上の上昇を見せた。その後16時ごろに一時下落するも現在は40円台付近を推移している。一方のビットコイン、イーサリアムなど主要銘柄に大きな動きはなく、依然として不透明な相場展開が続いている。
XRP（リップル）連動のETP上場
今月2日にはスイス証券取引所（SIX）にXRP連動のETPが上場。続く４日には、ドイツのシュツットガルト証券取引所傘下のスウェーデンの取引所、ノルディック・グロース・マーケット（NGM）にXRP（リップル）とライトコイン（LTC）に連動するETP（上場投資商品）が上場している。
韓国規制緩和への期待か？
韓国政府が仮想通貨を含むデジタル通貨の規制枠組みの変更を検討していると地元メディアのZDネット・コリアが4日に伝えた。韓国で開催されているカンフェレンス「Deconomy」にて、政府高官の一人が「政府は仮想通貨を誤解していた。既存の通貨の基準を当てはめようとしていた。課題は山積だ。仮想通貨業界は、規制が整うまで待ってくれない」と発言。また別の高官は、仮想通貨関連企業、金融機関、政府系機関がコミュニケーションを取れてガイドラインを一緒につくる場所が必要だと述べたという。今後、韓国の仮想通貨業界の動向に注目したい。
2018年１月には、17年中に一時３６０倍まで暴騰したリップルについて、仮想通貨投機が熱狂的な人気を得た韓国の仮想通貨市場が寄与している可能性について伝えた。今回の韓国政府の規制緩和が熱狂する韓国勢を呼び覚ましたのかもしれない。
